子どもが生まれた後は色々と考えることが増えます。
その中で一番気になるのは「お金」のこと。
将来の学費や生活費のために、生まれた直後から貯蓄を考えていきたいところです。
その中で最も一般的なのは「学資保険」ですよね。
我が家も例に漏れず、嫁の親から「学資保険の援助に」とのことでお金を頂きましたが、果たしてそれがベストな選択なのか疑問に思ってきました。
結論から言うと、我が家は「学資保険」ではなく「投資信託」で子どもの将来のための貯蓄をしていきたいと考えています。
どちらもメリットとデメリットありますが、運用していく中での利率が圧倒的に投資信託の方が良いからです。
学資保険のメリット
学資保険とは子どもが小さい時から積み立てていき、大きくなった時に学資金としてお金が戻ってくるものです。
その時によく話題になるのが「返戻率」です。
メリット①:安定して学費が確保できる
貯蓄型の学資保険は返戻率が105%くらいが一般的ですが、払う期間を短くしたり、受取る時期を遅くしたりすることで多少アップしたりします。
仮に学資保険の人気ランキング上位のソニー生命の例で見てみましょう。
◆10歳までに保険料を払い終えて、大学進学後に毎年40万円×5年間受け取れるプラン
・受取学資金総額:200万円
・保険料払込期間:10年
・返戻率:105.5%
・月払保険料:15,788円
・払込保険料総額:1,894,560円
10年間で1,894,560円払って2,000,000円受け取れるプラン。
返戻率が105.5%計算で105,440円多く戻ってきます。
基本的には毎月決まった額が引き落とされていくので、安定して貯蓄ができ、銀行に預けておくより多くのお金が戻ってきます。
しかも、学資保険のメリットそれだけではありません。
メリット②:万が一の際の保証がある
万が一親に不幸があった時はそれ以降の支払いは免除してくれるのです。
学資保険は契約者が死亡したり高度障害になってしまった際に、保険料の支払いが免除され、保険金は予定通り受け取ることができます。
どんなことがあっても子ども将来のために貯蓄しておきたい親にとっては安心ですね。
メリット③:節税できる
さらにこんなメリットもあります。
学資保険の保険料は生命保険料控除の対象となっています。
そのため、年末調整や確定申告で申請すれば、最大4万円の控除を受けることができます。
こういった税金の軽減は地味に嬉しいポイントです。
と、このようにメリットの多い学資保険ですが、個人的に気になるのはお金の増え方です。
銀行でよく指標とする年利換算で考えると、どれくらいなのか計算してみました。
学資保険の年利計算
年利を計算するにあたっての式は下記のようになります。
これを先ほどのソニー生命のプランに当てはめるとどうなるでしょうか。
そして、この計算結果は
≒0.56%
となります。
え?たったの年利0.56%と思いませんか?
たしかに銀行に預けてるよりよっぽど良い金利な気がしますが、私は1%にも満たない金利に愕然としました。
そんな時に思ったのです。
投資信託で子どものために貯蓄した方が良いのではないかと。
投資信託で子どもの将来貯蓄
投資信託で同様の積み立てをした場合はどれくらい貯まる可能性があるのでしょうか。
投資信託で比較的安定していると言われるインデックス型商品の「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー」で見てみます。
商品について詳しく分からなくても、積み立てNISAとかでも国が推奨してる浮き沈みの少ない安定商品と捉えて頂いて大丈夫です。
この商品のこれまでの平均利回りは約6%が目安と言われています。
(2020年のコロナバブルにおいてはこの数倍増えてます)
この利回りで学資保険と同じ条件で積み立てた場合のシュミレーションがこちらです。
なんと、運用益が692,767円。
学資保険の6~7倍も利益が出ているのです。
いや、投資信託はギャンブルみたいなものでリスクがある。
そう思う方も多いかもしれませんが、これが3%の利回りだったとしても30万円は利益があります。
逆に2020年のように株が一気に上がったような期間を含んだとして8%の利回りで計算すると、なんと利益は100万円です!!
とんでもない差だと思いませんか?
一方で投資信託のデメリットもあります。
投資信託の元本割れリスク
リーマンショックやコロナウィルスのような世界的な大不況により、投資信託が急激に下がってしまい、予定していた貯蓄どころか元本割れするリスクがあります。
これに関しては短期に考えるとたしかにリスクがあります。
ただ、5~10年単位の長期的に見ると、インデックス型の商品であればこうした大不況から必ず元の水準以上に成長していることも事実です。
未来永劫長期的な右肩上がりが続くとはもちろん保障できませんが、過去の歴史ではそうなっているということです。
長期的な目線で言えば積立NISAをすることで約20%の利益納税も免除される税制上のメリットもあります。
安定と貯蓄額の見極め
このように整理すると、「安定」と「貯蓄学の伸び」の比重をどう考えるかの世界です。
「とにかく子どもの将来のために安定第一!」
という家庭は学資保険をするべきでしょうし、
「ある程度の資金はすでに確保していて、将来的な貯蓄額を増やしたい!」
という家庭は投資信託の積立も検討することで将来が飛躍的に楽になります。
私は子どもの将来の教育費のための最低限の貯蓄はキープした上で、積極的に投資信託で貯めていきたいと思っています。
安定ももちろん大事ですが、年利計算であまりにも差があるので、多少のリスクは覚悟した上で投資信託へ舵を切りたいと考えています。
このあたりのリスクヘッジは家庭環境によって大きく変わってくると思いますので、メリット、デメリットを照らし合わせた上で慎重に検討しないとですね。